料金を安く抑えるには

料金が安い遺品整理会社を比較し、おすすめ順にランキングしました。

ここでは、遺品整理を専門会社にお願いする場合に、費用をなるべく安く抑える方法を解説しています。

遺品整理の追加料金を防ぐには?

遺品整理の料金で気をつけたいのは、追加料金の発生によって、当初の予定より費用がかかってしまうこと。その理由として一番多いのは、規定以上の時間が作業にかかったケースだそうです。

つまり、作業をスムーズに進めて時間を短縮すれば、追加料金が発生せず費用を最小限に抑えられるということ。そのためのポイントとしては、以下のようなものが挙げられます。

●リサイクル品を選り分けておく

遺品整理会社の中には、リサイクル業者と提携して処理を行っているところがあります。そのような会社に依頼した場合、リサイクルが可能なものを事前に分けておくことで、当日の作業時間を短縮できます。

例えば、紙だけを別にまとめておくと、遺品整理会社は提携している紙のリサイクル会社にそのまま処理を依頼できます。そのため、紙を分別する必要がなくなり、そのぶん作業を短縮できるというわけです。

●地域の粗大ゴミで処理しておく

遺品の処理をすべて業者任せにするのではなく、可能なかぎり自分たちで処分しておくのも一つのポイントです。

地域によって差がありますが、たいていの市町村では、不要品や粗大ゴミの回収をおこなっています。回収日などを役場で確認して、不要なものから少しずつ出していくといいでしょう。

ただし、以下のようなものは家電リサイクル法などで処分の方法が決められていますので、注意が必要です。

【家電リサイクル法対象品目】
エアコン、テレビ(ブラウン管式)、薄型テレビ(液晶・プラズマ)、冷蔵庫、洗濯機、衣類乾燥機など。

【パソコンリサイクル対象品目】
パソコン(デスクトップ型・ノート型)、ディスプレイ(モニター)、ディスプレイ一体型パソコンなど。

また、規定外の大きさ・重量のもの、危険物、産業廃棄物は市町村では処分してもらえません。

●梱包をすませておく

不要なものはあらかじめ梱包しておけば、これも作業時間の短縮につながり、結果として追加料金を出さずにすみます。専門会社に遺品整理を依頼した場合、作業の効率化が費用を抑えるポイントになります。

遺品整理業者に買い取ってもらう

遺品を整理しているうちに、出てきた遺品の中で買い取ってもらえるものも出てきます。

少しでも遺品整理の料金を安く済ませるために、遺品買い取りについても触れていきます。

業者に買い取りを依頼する場合、遺品買取の前に買い取って貰える物や、逆に売却ができないものなど、事前に知っておくべきことをまとめてみました。

遺品買い取りの業者に依頼する場合

残された遺品の中には、まだ使えるものもあります。もし買い取ってもらえるなら捨てるよりは良いと考えることもあるでしょう。

遺品は買い取ってもらえるのか、どういうものが買取対象となるのか調べてみました。

遺品買取の前に考えておくこと

まだ使えるもの利用できるものであれば買い取ってくれる業者さんもあります。ただ、遺品整理の費用を抑えたいと考えて、少しでも買い取ってほしいと思っても留意すべき点があります。

まず、勝手に売却してしまい、親族や相続人の間でトラブルにならないよう売却を考えている品はあらかじめ話し合い、決めておくほうがよいでしょう。

ここで決めていないと、売却の後から揉めてしまうケースもあるようです。

さらに気を付けたいのは、引き渡す際に契約が成立するため一度売却してしまったら戻すことができない点です。後から考えて必要な品だったと後悔しないよう、手元に戻らないことを念頭に入れておく必要があります。よく考えて決断しましょう。

遺品から買い取ってもらえるもの

実際に遺品の数々から、何が売れるのか調査してみました。

【買い取ってもらえる品】

  • ・着物類
  • ・古着(毛皮、コート)
  • ・切手・古銭(記念切手、古銭)
  • ・時計・宝石類
  • ・骨董品(掛け軸、壺)
  • ・アクセサリー(金、プラチナ)
  • ・家電(製造から5年以内のもの)
  • ・コレクション物

特に遺品の中で上記の品があった場合には、買い取ってもらえるケースがあるため遺品整理業者、もしくは骨董品なら専門の買取会社に買取金額の見積りを出してもらうのも良いかもしれません。

ただし、現在使える架電の場合は5年以内のものでないと買取対象になりづらいことがあるため注意が必要です。

遺品の中で売却できないものとは?

古いもの、損傷(傷、汚れ)が激しいものは難しい傾向にあるようです。中古需要が見込めない為です。どうしてもリユース市場のニーズ有無が買い取ってくれるかどうかの基準になります。

つまり古くて動かないものなど、査定の際、逆に不用品として処分費用が別途かかることがあるのでこれも予め想定しておくとよいでしょう。

遺品整理会社の格安料金ガイド